働くことになれば、プロジェクトチームや自分が所属する部署での飲み会などのコミュニケーションを行う場が設けられることは多くあります。そんな中で、ターゲットとされる女性の中にはセクハラなどの被害に受け、精神的・肉体的苦痛は計り知れません。女性が辞職するための退職理由にもなります。
セクハラ被害について
男女雇用機会均等法改正により、女性も男性と同様に職場で能力を発揮することができる時代となっています。しかし、女性を性的な誹謗中傷などで陥れようとする男性社員や、女性社員がいるのも事実です。
企業はセクシュアルハラスメントやマタニティハラスメントにパワーハラスメントの防止に配慮する措置義務があるとされていますが、ハラスメントは以前同様に見逃されている状況です。
日本においてのセクハラ被害は、軽視されています。上記の様な法案があっても、いざ弁護士に依頼して企業や相手側を起訴しようとすれば、職場での環境も悪くなるなど被害者が泣き寝入りしなければならないのが現状だと言えます。
そんな時は、今の会社を辞めるのも一つの方法だと思います。
企業側とすればそれぐらいのことでと言う役員などもいるでしょうが、被害に遭われている方にとっては重大な問題です、ストレスも溜まり精神的にも厳しいでしょう。
そんなときは、スパッと今の仕事場を変えてみてはいかがでしょう。
セクハラに耐えることはない
女性だけでなく男性も、セクハラの被害に遭っているという自覚をしましょう。
どのような行為がセクハラだという決まりは明確には法律上ありません。
しかし、厚生労働省が発表している「労働者の皆さまへ ハラスメント防止のためのハンドブック（平成30年9月作成）」にセクハラへの基準が記されています。
厚生労働省
参照：https://www.mhlw.go.jp/content/11900000/000474782.pdf
もし仮に、性的な言動を受け、それに対して不快感を抱いたのであれば言動は全てセクハラになります。
飲み会等の席で回りが笑ってるから笑って終わらせる。空気感を損ねないための処世術かもしれませんが、それが後々しんどくもなります。嫌と言えない。その場ですぐに帰宅する。このような行動をとれず、ストレスを感じている方は、職場を変えることも検討してみてはいかがでしょう。
まとめ
現在の日本では、モラハラ・パワハラ・セクハラなど社員を守る体制を作り上げていると言いますが、可視化できるものではない精神的な痛みを伴う行動ですので、自身が辛いと感じた場合は、必ず頼れる上司や弁護士などに相談することをオススメします。
ですが、相談できず辞めたいと感じている方は、退職代行業者へ依頼しましょう。
出社せずに退職することもできます。一人で抱えている悩みを引きずり人生を歩むより、笑顔で楽しく過ごせる環境へ移りませんか。退職代行MIRAIはそんなあなたを全力でサポート致します。
